- ホーム
- ニュース
ニュース
-
「ＮＬＯＯＰ」のプラスチックリサイクル施設が本格稼働 海野清掃産業など４社が設立、長崎市のプラ一括回収に対応
-
空気清浄協会の研究大会に参考展示 リアルタイムバイオエアロゾルセンサー
-
水道水質金属検査・分析自動化ワークショップ開催
-
セミナー・イベント ＧＩＳ（地理情報システム）の動向と活用
-
春の叙勲受章者 本紙関連
-
産機工まとめ ２月の環境装置受注高 52・６％減の総額３７０億円
-
日本リスク学会 ＰＦＡＳシンポを開催 国内対応のあり方を問う
-
ゲーミフィケーションで気候変動対策 ＮＥＤＯ 楽しみながら意識変革・行動変容
-
三井不と日立が実証 オフライン型ＡＩで災害対応 利用継続の小規模言語モデル
-
生物多様性 貢献度を簡易・定量的に可視化 大成建設、ＮＰの評価手法を開発・公開
-
ＳＸ時代の企業経営―ポストＳＤＧｓを探る―（26） 一社完結の時代は終わった―協創力が企業価値を決める―
-
鉄イオンと光で水素生成 アルコールや廃棄物から 九大・阪大が新たな反応発見
-
「ＭＳ＆ＡＤカーボンクレジット」を発売 排出量取引の企業対応助ける バイウィルと提携
-
国内トップ級のアンモニア・水素実証拠点 岐阜大で５事業直結のシステムを検証 レゾナック、三菱化工機、東ガス、三浦工業
-
中部大ら ミュオン触媒核融合へ前進 常温反応、新たなエネルギー源
-
新潟浄化センターで太陽光発電開始 カーボンニュートラル新潟
-
太陽光発電システム直結で「水素」生成・貯蔵の最適制御を実証 村田製作所
-
環境省設置法改正案が衆院通過 若者の声反映など２項目の付帯決議
-
ＧＸ戦略有望38地域を選定 コンビナート等再生型など３類型 経産省、今夏を目途に正式認定へ
-
高市首相、エネ節約要請を否定 参院予算委「経済活動止めるべきでない」
-
カナダで世界初の商用核融合発電国際会議 「ＦＰＰ２０２６」日米欧豪の出席多数 京都フュージョニアリング・小西ＣＥＯが基調講演
-
音の波が、語ることは（23） ５月、命の声 「生命の循環」の早さを感じる神秘的な屋久島
-
江戸に学ぶSDGs（その36） 江戸文化芸能研究 作家 櫻庭由紀子 一揆は市民デモ行動
-
完全持続型「ＧＲＥＥＮ ＵＮＩＦＯＲＭ」を展開 三栄コーポレーション ＯＥＰで「サステナブルを楽しむ」をアピール
-
スタートアップイベント開催 １１３人が現地参加 Ｋ―ＮＩＣ
-
音響で生物多様性の調査 長野県の自然共生サイトで サンクゼールら
-
ミナミの環境改善へ調査 ＩｏＴごみ箱など設置へ 大阪市
-
ＨＦＣを有用物質に変換 環境負荷低減との両立へ 名工大が技術開発
-
再エネの持続的導入拡大 設備リプレース・高度化へ意見 ＪＥＭＡ
-
核融合炉の炭素複合材開発 ダイバータ向け、耐熱２千℃ 三菱ケミカルら
-
経産省 次世代型地熱技術開発へ ＧＩ基金事業、５年間で１１０２億円
-
自民党、循環経済「国家戦略」を提言 鉄・アルミ・銅・磁石へ再生材を供給 高市首相に財政・金融・制度面での支援要請
-
大規模ブルーカーボン方法論の策定へ 海藻沈降させ実態を調査 環境省、モデル開発も
-
政府 成長戦略の官民投資工程表で素案 資源・エネルギー安保・ＧＸ分野
-
下水疫学調査、国家安保の柱に 推進団体 財務相・感染症統括庁へ提言
-
繊維to繊維リサイクルの実現に向け戦略的提携 ＪＥＰＬＡＮとＳｙｒｅ
-
「８月８日リユースの日」小学生向け体験イベント 31社が賛同、リユースでＣＥ実現目指す
-
人が人らしく働く会社をつくる～覚悟なき経営者が、組織を変えるまで～（1） バラの香りから、埃まみれへ
-
コンビニで衣料品・雑貨回収ボックスの実証実験開始 ブックオフとファミリーマート 都内30店舗に「Ｒ―ＬＯＯＰ」設置しＣＥを推進
-
龍谷大学 「びわ湖大津キャンパス」環境課題解決の拠点に 来春「環境サステナビリティ学部」が始動
-
新生・ダイエーとエフピコ 水平リサイクル推進へ協働宣言 ＣＯ２年間１４００トン削減目指す
-
インフロニアＨＤ 水ｉｎｇを完全子会社化 上下水道の官民連携を加速
-
プラスチック再資源化施設が稼働開始 ＤＩＮＳ関西
-
エム・エム・プラスチックと資本業務提携 ＴＲＥホールディングス
-
動静脈連携による廃プラリサイクル最前線（10） 再生材市場の需要拡大 消費者にも届く価値創造への挑戦
-
千両の里山が環境省「自然共生サイト」に認定 加山興業 里山保全でネイチャーポジティブ推進
-
分析計測器の再生事業 龍谷大と実証試験 島津製作所
-
富士通と中電ネット 再エネ送電設備保全 技術組み合わせ新サービス
-
ダイキンのエアコン レアアース磁石のリサイクル ４社連携、年内に処理装置開発
-
西表島の自然資本経営へ 竹富町 ＥＹ系コンサルと協定