- ホーム
- 連携
連携の記事一覧
-
エヌビディアと産学連携 AI、データ科学の人材育成 名古屋工大
-
英国で核融合部材製造を探る 日英の政府連携を踏まえ 古河電気工業とトカマク・エナジー
-
住友林業、京大発スタートアップと木質バイオマス発電で協業本格化 燃焼不要の新技術で実証成功
-
滋賀県 「水の官民連携」導入方針説明会を開催 スモールスタートで28年度に開始
-
「下水道展‘26東京」出展企業プレゼンテーション 各社が展示製品や最新の技術・取り組みを紹介
-
自治体総合フェア2026 8~10日・東京ビッグサイトで開催 対面型マッチングイベント 「官民MEET東京」初開催、官民の連携を支援
-
三菱電機と千葉工業大学、国産フィジカルAIで協定 共創センター設立し自律ロボット事業化
-
飛騨市、雑紙リサイクルで三者連携協定 手作業分別からの脱却へ高橋商店・大王製紙と新ルート構築
-
中部電力ミライズとインフロニア 協業で協業で再エネ導入拡大へ 第一号案件は東北の新設風力発電所で長期PPA基本合意
-
防災科研とデジタル庁、防災DXの推進のため協定締結 デジタル技術で防災を変革
-
3R活動と「資源循環自治体フォーラム」通し、官民連携を推進 3R・資源循環推進フォーラム 第22回理事会・総会
-
PFAS「環境基準へ」 政府の率先した対策を要望 石川県白山市・能美市が提言
-
熱中症死亡者、早期に1千人未満へ 自民議連 実行計画の見直し策を提言
-
自民議連 フロン排出抑制法の改正提言 回収・集約・再生「供給網」構築へ
-
レアアース永久磁石 中国念頭に依存度を低減 G7首脳宣言、30年までに60%未満
-
日英機関が核融合開発協力 QSTが英原子力庁と商用エネルギーの実現へ
-
「都市鉱山」開発で合意 日タイ環境相、JCMも
-
新会長に永田雄一氏が就任、人材育成、温暖化対策など注力 全産連が定時総会を開催
-
会則を改正し、副会長5人制でさらなる体制強化 全産連女性部協議会が総会開催
-
脱炭素化支援機構 リーンモビリティに出資 超小型EV普及を後押し
-
神戸発「食品廃棄物の有効活用」を促す新団体誕生 「廃棄物は宝」合言葉に連携、最適リサイクルを追求
-
総会フラッシュ(2026年6月23日)
-
総会フラッシュ(2026年6月24日)
-
上村会長が再任、改めて「挑夢」をスローガンに掲げる 全産連青年部協議会が総会開催
-
YUASA「つなぐグランドフェア2026」(7/9~11/12、幕張メッセほか)
-
マレーシア政庁をZEB化 パシコンとAGC、三菱電、アズビルと NEDOら
-
プラスチック循環利用協、新会長に三菱ケミカル社長の筑本学氏
-
国内肥料資源利用拡大アワードを募集開始 国内資源転換の好事例 運営事務局
-
自民提言 風水害の激甚化対策へ「危機管理投資」断行 気候変動「適応」投資は2~10倍の便益 ただ自衛隊員への「感謝」の言葉なし!
-
再資源化事業等高度化法、認定制度の運用が本格化 4月末に3社が認定取得 CE促進に向け廃棄物処理から資源循環産業への転換を後押し
-
AZECで国際秩序を形成 エネ安保、成長、脱炭素の同時実現 自民・日本成長戦略本部が提言
-
下水道展‘26東京 下水道技術情報研修会 官民連携や維持管理など11コース 自治体の関心あるテーマをツアー形式で案内
-
国環研ら9者 熱中症対策コンソ設立 共同研究、啓発を実施
-
総会フラッシュ(2026年6月17日)
-
総会フラッシュ(2026年6月17日)
-
全産連女性部協議会が北陸・信越視察研修会実施 七尾市の災害廃棄物仮置き場や富山環境整備を訪問
-
全都清が前橋市で総会 循環交付金等の財政措置強化拡充を引き続き要望
-
山形のカーボンリサイクル調査 住友重機工がNEDO事業に採択
-
座談会 日本も国際的に遜色ない石綿安全政策を
-
「熱・水・環境」共創研究所 東北大と連携、技術の実用化へ 三浦工業
-
国内自動車製造の再プラ活用促進で6社と協定 プラスチック循環利用協会
-
4社が銅事業を統合 三菱マテら、海外社に対抗
-
下水道展'26東京 多彩な併催企画にも注目 8月4日~7日、東京ビッグサイトで開催
-
神奈川県初の再エネ100%大学へ 横浜商科大学がUPDATER等と連携
-
廃棄物処理業界のDX加速へ JEMS・小田急電鉄が連携 収集から基幹業務まで一気通貫のデジタル化を目指す
-
経団連 欧PFAS規制案に意見表明 用途別の対応を評価も
-
総会フラッシュ(2026年6月3日)
-
土木学会 CN・レジリエンス両立へ提言 既存制度の「障壁」打破を訴え
-
下水道展'26東京 「IT・DX」「No Entry」の新規ゾーンに注目 8月4日から東京ビッグサイトで
-
総会フラッシュ 日本環境アセスメント協会 創設50周年に向け新長期ビジョン検討へ