- ホーム
- 再エネ
再エネの記事一覧
-
住友林業、京大発スタートアップと木質バイオマス発電で協業本格化 燃焼不要の新技術で実証成功
-
PSCの導入可能性調査 福岡県 屋根やビル壁面の設置へ
-
カナデビア 下水汚泥、直接「ガス化」へ 鹿児島市南部処理場でフィールド試験開始 日量2トンで検証
-
原発とペロブス太陽電池の推進提言 自民調査会 脱ホルムズ、上流収益確保も
-
鉛フリーのペロブスカイト薄膜 環境負荷低減、人の毒性回避 理研、住化らが開発
-
PSCの金属リサイクル 金沢大が技術開発 実機で実用、高回収率
-
エネルギー作物の開発シンポ 日本太陽エネ学会が開催
-
JFEエンジ 比国で太陽光PPA事業に参入 日系企業の脱炭素支援
-
倉庫屋根上太陽光発電で三菱UFJ銀へ再エネ供給 エンバイオ・ホールディングス子会社
-
三菱重工、 「加水分解前処理メタンガス化システム」が廃棄物処理技術検証第10号を取得
-
五洋建設 秋田市沖洋上風車設置工事用のSEP船の傭船契約締結
-
九電グループ5社、太陽光パネルの撤去・処理サービス開始 九州・山口で資源循環モデル構築
-
中部電力ミライズとインフロニア 協業で協業で再エネ導入拡大へ 第一号案件は東北の新設風力発電所で長期PPA基本合意
-
東北銀行系「とうぎんリニューアブル・エナジー」が宮城・岩手で再エネ創出 太陽光発電所11基で 年間約110万キロワット時を供給
-
3R活動と「資源循環自治体フォーラム」通し、官民連携を推進 3R・資源循環推進フォーラム 第22回理事会・総会
-
ペロブスカイト太陽電池の政府導入目標 率先活用し35年に70メガワット 1兆円台の官需創出 需要喚起、コスト低減で
-
東ガス、PXP カルコパイライトの設置実証 2年連続で神奈川県事業に採択
-
神戸発「食品廃棄物の有効活用」を促す新団体誕生 「廃棄物は宝」合言葉に連携、最適リサイクルを追求
-
総会フラッシュ(2026年6月24日)
-
下水道施設への太陽光導入加速へ 下水道展併催でセミナー
-
ブルー水素事業で発電開始 INPEX、新潟県柏崎市で
-
地中熱だより(261)東京発 グリーン購入法特定調達品目に追加された「地中熱利用システム」と自治体対応での課題 地中熱利用促進協会
-
YUASA「つなぐグランドフェア2026」(7/9~11/12、幕張メッセほか)
-
DC未利用熱の有効利用 スタートアップ結び実証支援 東京都
-
マレーシア政庁をZEB化 パシコンとAGC、三菱電、アズビルと NEDOら
-
自社施設をZEB建替え 鴻池組
-
世界の電化「35年までに35%」 COP31議長が共通目標提案
-
非化石電力鋼材を販売開始 東京ガス など 鹿島技研の改装工事に採用
-
プラチナ構想ネットワーク 食料・エネルギー安保の同時強化へ 営農型太陽光の社会実装に向け提言
-
三菱HCキャピタル 再エネで米資産運用会社とJV 欧州6カ国で570メガワット取得
-
7231億円のコスト回避 ウクライナ危機時に対応で 自然エネ財団が試算
-
新潟市、ペロブスカイト太陽電池事業創出に注力 検討ワーキングの運営支援業務者が決定
-
東洋鋼鈑とHSE、風力発電のバーチャルPPAで契約締結 再エネ利用と脱炭素化の促進へ
-
JERA Cross、ソニーセミコンダクタマニュファクチャリングへ環境価値を提供 屋上太陽光の余剰電力を束ねバーチャルPPA
-
洋上風力の落雷監視サービス 調査レポートも作成 三井住友海上火災ら
-
メガソーラーアセス 第1種事業は2万キロワット以上に 環境省が政令改正案、来年4月施行へ
-
カーボンゼロへの挑戦(110) メガソーラー地域共生対策、概ね出揃う 環境省、経産省、農水省など
-
「プラグインソーラー」普及に向けた課題と提言 自然エネルギー財団が公表 電事法の新たな取り扱いなど
-
「再エネが再エネ生む」脱炭素循環 JFEエンジ、笠岡で太陽光PPA開始
-
NEDO 次世代型地熱の活用調査・分析 「地熱技術開発」で実施
-
JパワーがタイのガスコージェネレーションSPP事業2件に出資参画 エグコ社と協働し同国10件目に
-
カルコパイライト太陽光へ新工法 東ガスが確立、東急不の事業で実証
-
住友重機械 グループ間のオフサイトPPAで再エネを有効活用
-
新潟市、ペロブスカイト太陽電池に関する事業創出検討ワーキングの運営支援「新潟博報堂」で
-
壁面にカルコパイライト太陽光 国内初実証、製造のPXPと 東急不系
-
日本TOYO 未利用バイオマスの燃料化に向け基盤強化 加水分解処理設備の大型化・連続運転化で特許出願
-
神奈川県初の再エネ100%大学へ 横浜商科大学がUPDATER等と連携
-
中部電力と丸紅新電力 中部エリアで低圧太陽光発電所を開発 2027年度に全400カ所を運転開始へ
-
「時間単位証書」を生成 Googleの再エネDCへ JERA子会社
-
温泉付随ガスの有効活用へ 2段階の実証開始、未利用エネルギー 北ガス