気候変動への適応策—気象災害を事例として—（11/16、名古屋市立大）

気候変動の影響が世界的に顕在化する中で、我が国においても、台風の強靭化や線状降水帯の発生に伴い、洪水などの気象災害が激甚化しています。自治体や企業でも、適応策の立案・実施への必要性が高まっており、こうした諸課題に応えるため、5 年にわたる大型プロジェクト「環境研究総合推進費 戦略的研究開発 S-18」（https://s-18ccap.jp/）の下に集まった研究チームが創出してきた最新の科学的知見を紹介します。

コーディネーター / ファシリテーター：板倉 健（名古屋市立大学大学院経済学研究科 教授）
内田 真輔（名古屋市立大学大学院経済学研究科 教授）
基調報告：三村 信男氏（茨城大学地球・地域環境共創機構 特命教授）
パネリスト：① 風間 聡 氏（東北大学大学院工学研究科 教授）
② 日引 聡 氏（東北大学大学院経済学研究科 教授）
③ 横地 玉和 氏（名古屋市上下水道局 局長）
④ 髙橋 裕輔 氏（水資源機構 中部支社 副支社長）