科学的な裏付けのある暑さ対策商品の普及に向けて　大同大学学長　 渡邊 慎一

暑さ対策商品登録制度

近年、夏の暑さは年々厳しさを増し、２０２４年には熱中症による救急搬送者数が９万人を超え、過去最多を記録した。こうした状況を受け、日本ヒートアイランド対策協議会では、暑さ対策商品登録制度を本格的にスタートさせた。制度の目的は、暑さを緩和したり熱中症を予防したりする効果が科学的に確認された商品を「登録商品」として明示することによって、消費者が安心して暑さ対策商品を選べる環境を整えることである。これによって暑さ対策を推進し、熱中症による健康被害を低減させることが期待される。今後、対象商品の拡充や評価方法の改善を図りながら、科学的な裏付けのある商品選びの基盤となる制度へと育てていきたい。