異業種５社　中小向け「ＣＯ２回収装置」開発へ　省エネ・小型化で脱炭素加速

ヤマハ発動機とサクラ工業はこのほど、ＪＣＣＬ、東洋製罐グループホールディングス、三井物産プラスチックとの５社間で、「ＣＯ２回収装置」の共同開発契約を締結した。この連携は、工場の排ガスから効率的にＣＯ２を回収する技術の確立と、中小企業でも導入しやすいビジネスモデルの構築が目的。

開発する装置は、「アミン含有ゲル技術」を用いて、工場の燃焼排ガスなどから比較的高濃度のＣＯ２を回収するもの。大きな特徴は、排熱を利用した省エネ運転と、有害物質である窒素酸化物（ＮＯｘ）や硫黄酸化物（ＳＯｘ）を除去する前処理工程を組み合わせた点にある。装置をコンパクト化し、他のソリューションと連携させることで、設備投資のハードルが高い中小企業への普及を目指す方針。

開発の拠点は、静岡県森町にあるヤマハ発動機の水素関連実証施設「ZERO BLUE LAB 未森」に置く。２０２７年７月末までに大型装置の完成と、事業化調査（ＦＳ）の完了を予定している。

その後は実証試験で得られた知見を順次ビジネスモデルに反映させ、ヤマハ発動機グループの各拠点へ段階的に展開していく計画。本プロジェクトを通じて、ヤマハ発動機は35年のスコープ１カーボンニュートラル達成に向けた取り組みをさらに加速させる。