再エネ熱の高い導入実績踏まえ、さらなる利用推進へ 興和、１月に新部署「再エネ・水資源推進室」設置
興和（新潟市、齋藤浩之社長）は設立以来、地下水・温泉などの地下資源開発、融雪施設などの冬期インフラ整備に取り組む専門業者として事業を展開している。同社ではこれらの技術を発展させ、今日では地中熱や下水熱を熱源とした再生可能エネルギー熱（再エネ熱）利用システムの普及に取り組み、数多くの設備を導入している実績がある。同社が手掛けた事例からいくつかの利用事例を紹介するとともに、再エネ熱普及に向けた新たな取り組みなどを紹介する。（エコビジネスライター・名古屋悟）
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