ＰＣソフトウェアのＣＦＰ算定ルール策定し可視化へ　ＮＴＴなど９社 国際標準化も視野

ＮＴＴなど９社は10日、国内で初めてコンピューターソフトウェアの分野におけるＣＦＰ（サプライチェーン上におけるＣＯ２排出量）の算定ルールを策定し、排出量可視化に向けた環境を構築すると発表した。これまでハードウェアを中心に進められてきた脱炭素化の取り組みを広げる。省電力で極力ハードウェアを少なくし、無駄なく電力を利用する「グリーンソフトウェア」の普及を促すとともにグローバルに通用する算定ルールの確立を目指す。

これまで、ソフトウェアのＣＯ２排出量を算定する場合、開発コストを基にＣＯ２排出量を算定してきた。ただ開発コストには開発時のＣＯ２排出量の削減努力が必ずしも加味されず、排出減を促進する面で課題があった。今回、開発コストによらない標準的な算定ルールの作成を目指す。

経済産業省が実施する「ＧＸ促進に向けたカーボンフットプリントの製品別算定ルール策定支援事業」に、ＮＴＴデータグループ、ＮＴＴアドバンステクノロジ、ＮＴＴテクノクロス、ＮＴＴコムウェア、クニエ、日立製作所、日本電気、富士通と合わせ参加した。

ＮＴＴはこれまでもソフトウェア開発の消費電力計測実験を通じＣＯ２データを集めてきた。可視化や削減手法を確立したほか、新たな算定ルールによる可視化・削減についても検討を重ねている。