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興和 脱炭素・SDGs時代に応える地中熱・下水熱利用技術 融雪皮切りに空調、給湯、農業分野への供給・展開も

新潟県を拠点に防災・減災、インフラ管理、環境エネルギーを事業の柱に取り組む興和(新潟市、齋藤浩之社長)は近年、地中熱・下水熱をはじめとした環境エネルギー事業に注力し、注目されている。雪国・新潟であることから以前より「融雪」でリーディングカンパニーであったが、近年は地中熱や下水熱などの再生可能エネルギー熱(再エネ熱)を活用して、融雪のみならず空調や給湯、さらに農業分野における熱エネルギー需要への供給・展開も図っている。31日に開幕した「ENEX2024」でも地中熱・下水熱に関する取り組みを展示する。

興和 脱炭素・SDGs時代に応える地中熱・下水熱利用技術 融雪皮切りに空調、給湯、農業分野への供給・展開も_写真1 地中熱ヒートパイプで融雪下歩道を歩く市民(写真提供:興和)
写真1 地中熱ヒートパイプで融雪した歩道を歩く市民(写真提供:興和)

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