日本地下水開発　高効率帯水層蓄熱を活かした再エネ熱面的利用システム　本格的実証へ準備進む　タジキスタンとのプロジェクトにも貢献

日本地下水開発（山形市、桂木聖彦社長）は、２０２３年度までに確立した「高効率帯水層蓄熱によるトータル熱供給システム」を応用した面的利用の実証を24年度から開始している。本社に隣接する敷地でＺＥＨ-Ｍを目指す社員寮を建て替え、既存の山形事務所をＺＥＢに改修、その２棟で一つの帯水層蓄熱システムを面的利用する形で実証を行う計画だ。山形事務所での断熱改修、帯水層蓄熱システムの井戸掘削などを昨年11月までに終え、今年３月にもＺＥＨ‐Ｍを目指す社員寮を着工する予定。３年間の実証全期間で年間のエネルギー収支が正味０％以下である『ＺＥＢ』達成を確認した「トータル熱供給システム」が面的利用でどのような効果を発揮するのか注目される。また、同社の地下水熱利用の実績が国際的にも注目を集め、中央アジアのタジキスタンにおける実証にも参加している。「トータル熱供給システム」で目指す面的利用の実証の現状、今後の予定、タジキスタンでの取り組みなどについて取材した。（エコビジネスライター・名古屋悟）