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【連載】環境福祉学講座116炭谷茂・恩賜財団済生会理事長 富山国際大学客員教授;諸外国の環境福祉の実情(14)環境優先とする国際世論の高まり
 私は富山県で生まれ、18歳まで暮らした。冬は雪が積もり、家で閉じこもり過ごすのが当たり前だった。歴史に記録される昭和38年豪雪は、高校生時代に経験した。雪は家屋の屋根の高さを超えて積もり、道路は埋まり、毎日が雪との戦いだった。学校は休校になり、生活に支障を生じたが、雪に慣れていた私たちにとっては、驚くべき出来事ではなかった。
 むしろ最近、雪が少なくなったことに不気味さを感じる。今年2月16日から富山県で冬季国体が予定されているが、雪不足のため開催が危ぶまれている。このような事態は、従来は聞かれなかったことだ。
 今年7月に開催される東京オリンピックは暑さとの戦いになる。今後もオリンピックの夏季開催が継続されると、実施できる地域は高緯度の地域に限定される。
 地球では各地で異常気象が多発している。昨年9月からオーストラリアでは大規模な森林火災が続いている。焼失面積は日本の国土面積の半分に当たる1700万ヘクタール以上になる。人命、住宅が失われ、多数のコアラ、カンガルー、鳥類などが犠牲になっている。
 この原因は例年より高い気温と少ない降水量にある。降水量は平年の4割に届かない。スウェーデン、ドイツ、ギリシャ、カナダ、アラスカ、グリーンランド、シベリアなど各地で森林火災が拡大している。アマゾン川流域の熱帯雨林も焼失しているが、異常気象のほか現政権の開発優先政策が拍車をかけていると批判される。
 世界的な森林火災は、巨大な二酸化炭素の吸収源を失わせる結果になり、温室効果ガスを増加させ、負のスパイラルに陥る。気象変動により甚大な被害を受け、人類の生存の危機を実感するようになった。ニュートンは2060年に世界が滅亡すると予言を残したが、真実味を帯びてくる。
(2020/02/05)
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